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  • 2018/09/16
  • コイン東京編集部

【初心者ガイド】今更聞けない!ビットコインと仮想通貨とは?仕組みなど

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相変わらず仮想通貨のニュースは頻繁に聞かれ、仮想通貨に関心はありながら、さすがに昨年末からの大暴騰相場にはついていけなかったという人も多いと思われます。

2018年は仮想通貨実需の年ともいわれていますが、2019年に向けてパワーをひたすらため込んでいるような時期となっています。仮想通貨といえば、SCAMコインでも暴騰した時代は終わり、今後は本物だけが次世代テクノロジーとして利用される時代となってきます。

前回、大相場に乗り遅れた人にとっては、これから仮想通貨市場を見つめるのに最適な時期かもしれません。そんな今更聞けない、という方へ、ビットコインや仮想通貨について基本を分かりやすく解説いたします。

1.ビットコイン(Bitcoin/BTC)とは?

仮想通貨といえば、ほとんどの方がビットコインを連想するでしょうが、ビットコインとは2009年5月にサトシ・ナカモトという謎の人物によりインターネット上に掲載された論文に基づき、同年より有志により運用が開始されます。

この論文自体は、電子取引や海外送金に対する不便さを無くすことを目的に、誰からも管理されず中央集権(銀行などの仲介者)を持たないデジタル通貨のシステムであり、そのためのテクノロジーとして利用するのがブロックチェーンテクノロジーでした。

ごく簡単に言うと、ブロックチェーンを利用したビットコインを利用することで、海外送金や決済を瞬時に格安手数料で利用しようというものです。

2009年に仮想通貨として初めて運用が開始されたビットコインですが、当初は知る人ぞ知るという存在にすぎませんでしたが、その後に様々な話題を提供することになります。

1-1.ビットコインの仕組みと注目の理由

インターネット上のデジタルマネーであるビットコインが、ここまで大きく注目される理由は、その仕組みであるブロックチェーンテクノロジーにあるといえます。

つまり、誰からも管理されず、中央機関を持たないというビットコインは、この次世代テクノロジーといわれるブロックチェーンによって成立するのです。

サトシ・ナカモトの論文にある海外送金システムは、既存の銀行による送金システムを大きく改善するものですが、その改善される部分とはブロックチェーンによるもので、銀行という仲介役を介さずにP2Pで送金できるシステムです。

ブロックチェーンとは、ブロックと呼ばれる取引データをすべて1本の鎖(チェーン)で永遠に結んであり、鎖は一方向にしか流れないので逆戻りができません。鎖でつながれているのでデータを改ざんしようとすると、元に戻ってすべてのデータを改ざんする必要があるのです。

取引はすべて1本の鎖に記録されていますが、どこか1か所のサーバに保管されているわけではなく、すべてのコンピューターに同じ鎖が保存されています。

これにより、世界中誰でもデータを閲覧することができ、誰かが改ざんしたりコピーすることはできなくなっているのです。仮に改ざんした場合には、その鎖だけが他と違うものとなってしまい簡単に発覚してしまうわけです。

このブロックチェーンの発想から、仮想通貨は世界の金融事情を根本から変えてしまうのではと期待されています。法定通貨(ドルや円など)は国家という中央機関が管理しますが、ビットコインは誰からも管理されず中央機関が存在しないのです。

1-2.ビットコインのメリット

では、そのようなビットコインを使用することでどんなメリットがあるのでしょうか?

・分散型システム
銀行経由の送金では、必ず銀行を通してのものとなり、銀行が管理するシステムを通さないと相手に送金することができません。これは銀行が管理するシステムにすべての取引が集中するという中央集権型のシステムです。

メジャーバンクのようにしっかりしている銀行であれば安全に送金できますが、ただし、時間がかかったり取引手数料が高いケースがあります。特に海外送金の場合にはそれが顕著です。

これに対してビットコインは、中央集権型のように銀行のサーバで集中管理することはなく、送金データが不特定多数のコンピューターに分散して管理されます。分散型システムは、世界中にバックアップがあるようなイメージです。

コンピューターを同時に壊さない限りデータ消去はできませんし、改ざんしようにも同時にすべてのコンピューターを操作しないといけないため現実的に不可能なのです。

つまり、国家や銀行などの中央集権が不在でも、みんなで相互に共有し監視することで価値を保つことができます。特定の管理人が存在せず、みんなで管理して記録することから分散型台帳と呼ばれることもあります。



・送金や決済
ビットコインは、数ある仮想通貨の中では決済系通貨といわれますが、サトシ・ナカモトの論文にもあるように、そもそもは送金や決済のための通貨として考案されました。

銀行を介さずにP2Pで取引できますので、原則として国が認める限りは国際間であっても個人対個人間で瞬時に送金可能ですし、手数料も銀行送金に比べるとタダ同然のものとなります。

日本のように、何の疑いもなく銀行を利用できる国は良いのですが、世界の大部分の国では、まず国が発行する法定通貨が信頼されていないという問題があり、銀行も同様に信頼されていないケースが多くあります。

このようなケースでは、ビットコインのような仮想通貨は法定通貨にとって代わる存在となるでしょう。



・インフレに強い
ビットコインは発行上限数が決まっていますので、法定通貨のように国の金融政策次第でいくらでも発行されるということがなく、ゴールド(金)投資に似た性格でインフレに強いといわれています。

2017年12月からの仮想通貨大暴騰相場の一因に、この発行制限があったことは間違いないでしょう。



・投資対象となる
これからビットコインをはじめようとする人には最も気になる部分でしょうが、ビットコインなどの仮想通貨は法定通貨同様にそれ自体に価値がありますので、価格は常に変動しており投資対象として魅力ある存在です。


何せ、2009年ほぼゼロ円からスタートして、それから数年は注目されることはありませんでしたが、2017年12月には大暴騰相場を実現し、価格は230万円を突破しています。その後暴落しますが、2018年9月時点で80万円を下回っているところです。

1-3.ビットコインの課題

2017年はビットコインをはじめとする仮想通貨の夢ばかりが注目されましたが、2018年は仮想通貨実需の年ともいわれ、ビットコインについても実際に使用してみるといくつかの課題が指摘されるようになっています。

・スケーラビリティ問題
サトシ・ナカモトの論文では、ビットコインはP2Pでほぼリアルタイムで送金でき、手数料もほとんどかからないというものでしたが、ビットコインが世に広まるにつれ、一気に多くのユーザーが利用することでブロック容量の問題が指摘されるようになりました。

ビットコインのブロックチェーンのブロックサイズは1MBに制限されているため、普及したことでトランザクションの量に処理が追いついていけず、大きな遅延が発生することになりました。

例えば、ビットコイン(BTC)決済ができるお店で支払いをしようとしても承認されるのに1時間以上もかかるような事態となり、実用としてはしばらく使えないという状況となっていました。



・手数料
スケーラビリティ問題は、承認時間の遅延のみならず、格安なはずの手数料も高騰させることになりました。

クレジットカード払いなら瞬時に決済でき、1回払いなら手数料もかからないのに、ビットコインのこの状況では使う人はほとんどいなくなってしまいます。



・マイニングの寡占化
ビットコインでは、取引をブロックチェーンに正確に記録するために膨大な情報量を計算する必要があり、この作業のことをマイニング(採掘する)といいます。マイニングを一番速く正確にやってくれた人には、報酬としてビットコインが支払われます。

ビットコインの人気の一つにこのマイニングがあったのですが、実際には高性能なマイニング専用の計算機が必要であったり、消費電力が大きいため、日本のように電気料金の高い国では採算が取れないという問題がありました。

必然的に、マイニングは中国などの電気代の安いエリアで、専門家集団により組織的に行われることとなり、マイニングが寡占化される問題が指摘されています。

1-4.ビットコインの今後のトピックス

今後のビットコインの動向を大きく左右するようなトピックスがでてきています。

・ビットコインETF承認による大口投資家期待??
そもそも仮想通貨をガチホしていた人たちの多くが投資経験のない人達であったということもありますが、2017年12月からの大暴騰相場では、ビットコインなどの仮想通貨はこのまま天文学的数字まで上昇すると信じている人が多くいました。

しかし、投資のプロフェッショナル達でそのようなことを考えていた人たちは1人もいませんでした。何故なら、仮想通貨相場には、株式相場や債券相場などと比較した場合には決定的な存在が不在であったからです。

その存在こそが機関投資家であり、機関投資家が仮想通貨相場に入ってこない限りは再上昇することは難しいでしょう。

この機関投資家が仮想通貨に参入してくるきっかけになるのではと期待されているのが、ビットコインETFです。ETFとは上場投資信託のことで、これによりビットコインが株式などと同様に機関投資家の投資対象となる可能性があるのです。

ビットコインETF関連のニュースには要注目というところです



・ライトニングによる高速化
ライトニングネットワークとは、ビットコインなどのスケーラビリティ問題を解決するテクノロジーとして注目されており、すでにビットコインではライトニングネットワークのテストは成功させており、本格採用される時期が待ち望まれています。

2.仮想通貨とは

当初は仮想通貨といえばビットコインとその兄弟分的なライトコインという状況でしたが、今では、ビットコイン(BTC)に加えてイーサリアム(ETH)、リップル(XRP)、また流出事件で有名になったネム(NEM)、そのほか多種多様な仮想通貨が続々と出てきました。


ビットコインのシェアがあまりにも大きかったため、ビットコイン以外の仮想通貨のことを総称してアルトコインと呼びますが、最近では個別のメジャー通貨の存在感が増し、前ほどは使われなくなってきています。

仮想通貨全体の数は、2018年9月現在で1,911通貨となっており、仮想通貨時価総額はおよそ25兆円弱、ビットコインの時価総額は約13.3兆円となり、シェアは53%前後となっています。

ちなみに、2位はイーサリアムで約3.15兆円でシェアは13%弱、3位はリップルで1.45兆円シェアは6%前後となっています。また、ビットコインからハードフォークして誕生したビットコインキャッシュが全体の4位まで浮上してきています。

2-1.ビットコインとアルトコインの価格の関係

2017年12月仮想通貨大暴騰相場の直前の仮想通貨時価総額は約30兆円前後でしたが、ビットコインなど多くの通貨が高値を付けた時点では0兆円を超えるほどまで膨らんでいました。

2018年9月現在では25兆円ほどとなっており、金余り状態化での短期性の資金60兆円前後が一気に相場にやってきて、そのまま逃げて行ったといい状況が見て取れます。
まさしくバブルの物語が展開されていたわけです。

この状況から、ビットコインと他のアルトコインの価格動向は連動性が強く、ビットコインがレンジ相場で100万円近くまで上昇すると他の多くの通貨も上昇しますが、100万円の超えられずに下落し始めると他のアルトコインも歩調を合わせるように下落しています(さらに言えば、BTCペアで取引されるため、下落相場ではアルトコインのほうが下落幅も高い傾向にあります)。

ただし、アルトコインの中にはビットコイン離れした動きをするような通貨も少数ですが出てきています。

2-2.2017年ブームとなったICOとは

ICOとはInitial Coin Offeringの略、つまり仮想通貨の新規発行のことで、株式のIPO(新規発行株式)に例えて言われることが多いのですが、新しい資金調達法として2017年大ブームとなりました。

大ブームとなった理由は2つで、1つには株式のIPOのような厳しい審査もなく、ホワイトペーパー作成だけで簡単に資金調達が可能であること、2つ目は、2017年は仮想通貨であればどんなものでも値上がりしたからです。

そしてICOトークンには主にイーサリアム(ETH )のプラットホーム(ERC20準拠)が使われていました。

ICOすれば簡単に資金調達が可能で、投資した投資家は簡単に利益が上げられるという状況があったために大人気となりましたが、こんな状況が長続きするわけもなく、また、ICO詐欺通貨(SCAMコイン)が激増することにもなりました。

2-3.イーサリアムのスマートコントラクト

ビットコインに次いで仮想通貨時価総額で2位をキープしているのがイーサリアム(ETH)です。少し仮想通貨に詳しい人になると、ビットコイン派よりもイーサリアム派も増えてくるのですが、その理由がスマートコントラクト機能です。

スマートコントラクトには、取引の際の契約内容を自動的に実行・保存していく機能があります。ビットコインの場合には、ブロックに記録されるのは取引履歴のみとなりますが、イーサリアムの場合には契約内容まで記録することが可能なのです。

将来的には、現在の法務局の機能はスマートコントラクトに置き換えられるのではといわれるほどで、スマートコントラクト革命は世の中のすべての仲介者の役割を担ってしまうといわれています。

また前項で述べたICOの多くは、このイーサリアムのスマートコントラクト機能を活用して新しいアルゴリズムや用途のコインを生成・公開するというものでした。

3.時系列の価格推移、長期チャートと今後

coinmarketcap.com

2009年
・サトシ・ナカモト論文がネット上に公表される

2014年
・Mt.Gox事件 当時世界最大のビットコイン取引所で東京のMt.Gox社で流出事件発生する


2017年
・金融庁のリーガル施行、世界で初めて法制度が適用される


・ICOブーム、新たな資金調達法として仮想通貨新規発行が大ブームに、詐欺通貨も横行


・中国規制、マネーロンダリング対策として中国が規制強化


・億り人、ビットコインの暴騰などでガチホ投資家の多くが億り人になり話題に


・仮想通貨元年、12月初旬より金余り状況下の短期性資金が流入してきて、過去に経験したことのないような大相場が展開される

2018年
コインチェック事件、日本の取引所コインチェックにて約500億円のNEM流出事件が発生する


・各国の規制強化

3-1.ビットコインはどんな時に上がり、どんな時に下がるのか?

・ビットコインが上昇しやすい材料
規制緩和、新規投資家参入、マイニング半減期、ハードフォーク、世界経済との関係性、大手企業や国家の参戦

・ビットコインが下落しやすい材料
規制強化、ハッキングやセキュリティリスクなど不祥事、技術問題、需給悪化

3-2.今後の見通し

仮想通貨相場は今後どうなるのでしょう。2017年12月から翌1月にかけて史上まれにみる大相場をやってのけていますので、経験則からそう簡単に回復するものではないということはまず頭に入れておく必要があります。

今回の仮想通貨相場は、オランダのチューリップ投機に似ているという人もいれば、インターネットバブル相場に似ているという人もいます。

チューリップ投機では、最高値時にはチューリップの球根一つで家が買えたといわれていますが、元々そんな価値があるわけもなくバブルの終了とともにチューリップの価値はほとんどなくなってしまいます。


これに対して、インターネットバブルでは、株式市場でインターネット関連株は天井知らずに上昇することになります。例えば、上場間もないアマゾンは当時赤字企業でしたが株価は大暴騰することになります。

この相場もバブル終焉とともに暴落に転じますが、その後に時間はかかったものの、アマゾンはじめ多くの優良企業はバブル時の高値をはるかに更新していくことになります。

今回の仮想通貨相場は、オランダのチューリップ投機になるのでしょうか、あるいは、インターネットバブルと同じ道を歩むことになるのでしょうか?

一つ言えることは、詐欺通貨や価値のない草コインはチューリップ投機と同じ運命をたどるであろうということです。ただし、価値ある仮想通貨で今後普及していく通貨は、インターネットバブル時のアマゾンのような動きをする可能性は十分あるということです。

仮想通貨相場を見るうえでは、新しい資金が仮想通貨相場に流入してこなければ価格は上昇しませんので、株式工場や債券相場同様に金利動向には注視しておく必要があります。

また、もう一つの条件である機関投資家の参入については、ビットコインETFの承認がいつになるのかを見極めていく必要があります。


次世代テクノロジーとして、期待されている仮想通貨ですから、今後の普及状況や技術開発次第ではインターネット相場の黎明期と同じ展開を見ることになるかもしれません。

4.仮想通貨を始めるのにお勧めの取引所

4-1.国内取引所系

・ビットポイント
本田圭佑のCM起用でいま最もホットな国内仮想通貨取引所。MT4が利用できる知る人ぞ知る取引所です。



・ビットバンク
リップル取引高(過去30日間)世界最大の国内取引所。多くのアルトコインを販売所ではなく、取引所で売買できることで人気です。



・GMOコイン
GMOグループの仮想通貨取引所。大手ならではの安心感があります。



・クオイン(Liquid)
タイトなスプレッド、国内取引所としてレバレッジ最高の25倍可能。

4-2.海外取引所

・バイナンス
設立僅か1年足らずで世界最大の取引所となった日本人にも大人気の取引所。現在はマルタに本拠。海外取引所としてアカウントを所有しておきたい取引所です。



・ビットメックス
取引高急増中の海外取引所、ビットコインFXがレバレッジ100倍でトレード可能、他のアルトコインFXも20~50倍のレバレッジで取引可能。もちろん、追証ゼロシステムを採用。FX派はぜひ検討したい取引所です。

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