COIN TOKYO

¥390,299
BTC -0.10%
¥10,192
ETH +0.07%
¥34.50
XRP -0.14%
¥9,892
BCH -0.49%
  • 2018/10/29
  • コイン東京編集部

過小評価されているERC20トークン3選―IOST、WTC、OMG

このエントリーをはてなブックマークに追加
暗号通貨市場全体が横ばいな中で、イーサリアムのERC20トークンの合計時価総額が、8月の110億ドルから、128億ドルに拡大した事がTrustnodeに報じられました。この記事では、ERC20トークンの中で過小評価されている(であろう)プロジェクトを3つご紹介させて頂きます。

ERC20トークンの中で、ステーブルコインTrueUSD(TUSD)と、インスタント暗号通貨ローンのNexoが時価総額を2倍以上に拡大している事がわかりました。反対に、弱気相場の中でイーサリアムと共に時価総額を下げたERC20トークンは以下の通りです。この中には過小評価された、将来有望なプロジェクトがあるかもしれません。

〇2018年10月のERC20トークン時価総額上位の一部 出展:Santiment

1、IOST

IOSTはインターネット・オブ・サービス・トークンの略で、スケーラビリティを解決するために設計されています。FacebookやAmazon、仮想通貨取引所規模の大量サービスを実現するよう機能が含まれ、1秒間に最大10万回の取引処理を想定しています。

IOSTチームは2018年初頭のICOで4,000万ドルを調達。現在、中国、韓国、日本、ドイツ、シンガポール、米国にオフィスを構え、世界的にプレゼンスを確立しています。チームは、ハーバード、プリンストン、バークレー、Uber、グーグル、モルガン・スタンレーなどの学識者やブロックチェーンの専門家が50名以上参加しています。

・新しいコンセンサス・アルゴリズム

IOSTの特徴は、プルーフ・オブ・ビリーバビリティ(PoB)と呼ぶ新しい合意形成アプローチです。IOSTノードは、ビリーバブル・ノードとノーマルノードの2種類に分け、役割分担することで効率的にトランザクションを処理します。

(1)Believable Nodes(ビリーバブル・ノード):
高速な取引を可能にし、「Believability Ratings(信憑性評価)」のスコアが絶えずレニューされます。スコアはトークンバランス、コミュニティへの貢献、レビューに拠ります。
(2)Normal Nodes(ノーマル・ノード):
ビリーバブル・ノードに行われた各トランザクションの検証と信頼性評価の確立を担います。

なお、IOSTにはPoBコンセンサスアルゴリズムをサポートする、別の4つのプロトコルがあります。EDS(効率的分配シャーディング)プロトコルが含まれます。

・ロードマップの先を行く

IOSTの当初のロードマップは、2019年Q1にテストネットが公開される予定でしたが、.2018年10月1日に、既にテストネットの第2版がライブになっています。それに伴い、当初予定されていたメインネットのリリースは2019年Q3でしたが、2019年Q1に前倒しされています。

公平に、ロードマップは通常、バッファ期間を考慮されています。それでも延期するプロジェクトも多い暗号業界で、IOSTチームは自らのビジョンを実現するチームの能力を示しています。

IOSTの時価総額は114.5億円、市場65位にランクしています。

2、ウォルトンチェーン(WaltonChain:WTC)

この中国と韓国の共同企業は、成長するインターネット(IoT)産業の集中管理の問題を解決する目的で、2016年11月に設立されました。集中型の構造下では、オブジェクト間の自律的な情報交換は、同じネットワークの一部でなければ実行できません。

Waltonchainは、ブロックチェーンデータベースとRFID(Radio-Frequency Identification)メカニズムを組み合わせた独自の定義、「Value Internet of Things(VIoT)」を標榜しています。WTCでは、車、携帯電話、冷蔵庫が分散型台帳技術とコネクトします。ウォルトンのネットワークでは、製造業者はサプライチェーンを完全に追跡し、製品を認証できます。これにより、製品の安全性と透明性が測定及び改善されます。

・IoT業界のリーダー

データを送信することで商品追跡に利用されるRFIDチップは長い年月市場で使われています。ホテルのキー、高速道路通行料といった身近な物から、貿易におけるグローバルなサプライチェーンでも埋め込まれています。

RFID技術の問題点としては、RFIDチップが高価であること、そしてブロックチェーン技術と統合するのに十分な安全性がないことが挙げられます。

しかし、WaltonChainチームは独自に特許取得済みの技術で、安価で安全性の高いチップを社内で製造できます。製造プロセスでブロックチェーン・原理を導入する事で、各チップはユニークで安全、独自の公開鍵と秘密鍵のセットを備えます。

ハードウェアの生産とブロックチェーンの開発を自社内に持つことで、WaltonChainはアウトソーシングされたハードウェアを使用する競合他社に対して競争優位性を与えています。実際、2018年6月には、RFIDチップの初期反復が量産されていました。

・成長産業における重要なパートナーシップ

ここ数年、WaltonChainチームはアジアで高水準のパートナーシップを確立しています。たとえば、今年、中国のEコマース大手Alibaba(アリババ)のクラウド部門と提携、IoTインダストリーパートナーになりました。度々、中国政府とのプロジェクト「Air Purifu、Smart Oceans」に取り組む他、マイクロソフトやIBMが参加する政府指定のインキュベーション「台湾クラウド協会」にも加わっています。

IoT業界は今後10年間で大幅な成長が見込まれています。より多くのデバイスを接続し、今後数年間にWTCが関与することが期待されています。

WTCの時価総額は141.5億円、市場55位にランクしています。

3、オミセゴー(OmiseGo:OMG)

2013年にタイのバンコクで設立されたOmiseは、アジア全域の個人および企業の決済ゲートウェイとしてスタートしました。同社は以来、タイ、日本、シンガポール、インドネシアにオフィスを構え、80人以上の従業員を有しています。2017年6月に、OmiseはICOでOmiseGoトークンを発行し、2700万ドルを調達しました。

OmiseGoチームはスローガン「Unbank the Banked(銀行口座を持つ人々を解放する)」を掲げて、誰でも銀行口座を必要とせずに世界のどこにいてもお金を送金できるように努めてきました。

OmiseGoプラットフォームの統合が成功すれば、誰でもタップ一つでの、シンプルな通貨交換が可能になります。

・ターゲット市場が大きく、技術に精通している

東南アジア諸国で事業を展開することで、OmiseGoは急速な成長を見込んでいます。世界銀行によると、2018年の時点で、東南アジア人の27%しか銀行口座を持っていません。

安価なスマートフォンの普及と「topped up(店頭で口座に現金をつぎ足す)」支払いアプリを利用することで、彼らは銀行口座を補っています。東南アジアで生活すると、人々はレジでQRコードを使って支払っています。モバイルウォレットへの慣れの点で、フィアット(法定通貨)と暗号通貨のギャップは、非常に小さく感じられます。

・統合されたプラットフォーム機能

OmiseGoプラットフォームはエンドユーザーに焦点を当てていますが、同様にハイテク企業向けのプラットフォームも提供しています。ブロックチェーン技術の卸売サイドにフォーカスすることで、OMGはさらに迅速に拡張する機会を得られます。

〇出典:OmiseGo

ソフトウェア開発キット(SDK):
OmiseGoは既存の金融機関とも協力する予定です。暗号通貨ウォレットプロバイダがOMGネットワークに接続するための、ホワイトラベルSDKを作成しました。これにより、ユーザーは、デビットカード、クレジットカード、および指定のATMでトップアップして、暗号通貨とフィアットを取引できます。

分散型取引所(DEX):
OmiseGo DEXはネットワークは、ビットコインとイーサリアム資産の両方を取引できる取引所の構築を目指しています。

さらに、プルーフ・オブ・ステーク(PoS)ネットワークの一環として、ステーキングされたOMGはDEXのトランザクションを検証します。こうしたOMGを保有するインセンティブにより、資産の利用可能性を低減させ、需要の増加を促し、価格を上向ける設計です。

OMGの時価総額は505.6億円、市場23位にランクしています。


関連記事

仮想通貨の最新情報をお届けします!

関連キーワード

人気記事ランキングまとめ

もっと見る