COIN TOKYO

  • 2018/02/02
  • 2018/01/19
  • コイン東京編集部 (株)しんがり編集部

【仮想通貨】中国発の仮想通貨トロン(TRON/TRX)とは?特徴、将来性、購入できる取引所を説明

巨大企業との提携予告でチャート暴騰!しかしその後すぐに暴落!

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TRONとは"新たなエンターテイメントコンテンツのシステム"を構築しようとしているプロジェクトです。
具体的に説明すると、世界には『動画』『配信』『写真』『クリエイター支援』など、様々なエンターテイメントコンテンツが存在します。
それらを、TRONはブロックチェーン上で稼働させる事を試みています。
つまり、YoutubeやValuなどのサービスを"非中央集権化"させようとしているのです。

目的としては、非中央集権化によって自由度を高める事。
そして管理者を除外し、プレイヤーとオーディエンスとの距離を近づける事。
それは、管理者による搾取が無くなるのを意味します。
また今までは"アフィリエイト広告"でしか収益を得る手段が無かったプレイヤーが、コンテンツそのもので収益を得られるようにもなる模様です。
この仕組みが実現されれば、優秀なプレイヤーが今まで以上に活動しやすくなる他に、広告を無理やり見せる目的として作られた、いわゆる釣りと呼ばれている"粗悪コンテンツ"の淘汰も期待されるので、エンターテイメント全体の発展が望まれます。

その他にも『際限のないデータ解放』『パーソナルICO』『インフラストラクチャ』を掲げています。
『際限のないデータ解放』は自身の写真や動画のコンテンツを、無料で無制限にアップロードできるのです。
『パーソナルICO』は、VALUの仮想通貨版と考えれば簡単でしょう。
個人で仮想通貨を発行し、支援者はその通貨を購入し、その通貨価値が上がれば両者が儲かる仕組みです。
『インフラストラクチャ』は、TRONのブロックチェーン上でゲーム開発などを行える、いわゆるプラットフォームです。

さて、そんなTRONが、なぜ仮想通貨界を賑やかしているのでしょうか。

話題【1】 経営者

要因の一つ目としては、TRONのCEOがJustin・Sun氏である事です。
Justin・Sun氏は、1000万人級の利用者がいるライブストリーミングのSNS
である「Peiwo」のCEOでもあるのです。
日本ではShow Roomというサービスが有名ですが、Peiwoはその中国版と言えるでしょう。
Justin・Sun氏には成功を収めた実績があるので、信用性が高いのです。

更にこのJustin氏が非常にイケメンで、ビジュアル面でも話題を呼んでいます。

話題【2】 ICOが1分以内に完売

TRONはICOが発売直後約1分以内に完売しました。
成功を収めた実績のある経営者のネームバリューなどもあり、ICO前から注目を集めていたのです。

話題【3】 企業との提携

TRONは既に、oBikeとBAOFeng、そしてJustin氏の手によって成功に至ったPeiwoと
提携を結んでいます。
oBikeはシンガポール発の自転車シェアリングサービスでして、ユーザーが1000万人を超えていると言われています。
このシェアリングサービスでのTRON決済が始まるだけでも、インパクトがあるかもしれません。
そしてBAOFengは、中国のネットフリックスと呼ばれていて、こちらも中国では非常に有力な企業です。

話題【4】 巨大企業との提携予告

TRONは『NASDAQに上場している1億人ユーザーを持つ大手企業との提携』を準備しているとの報告を行いました。
SNS上では、提携先は中国のアマゾンと言われている巨大企業の『アリババ』では無いかと噂されています。
この予告の効果で、一時TRONの価値は暴騰しました。

話題【5】ホワイトペーパーのコピペ疑惑

しかし暴騰の直後、今度はSNS上で悪い噂が飛び交いました。
その噂の内容は『TRONのホワイトペーパーは、IPFSとFilecoinから文章をコピーしている』との噂です。
実際に比較画像もネット上で上がっていたのですが、およそ9ページに渡り、非常に類似した文章が書かれていました。
しかし、あくまでも完全なコピーでは無く、多くの類似点が浮かび上がっている状況です。
但しそれは、完全なコピーと言わざるを得ないとの見方もできます。
TRONは現在、ホワイトペーパーをWEB上から削除したものの、コピーに関しては否認しています。

TRONの今後

2018年1月半ば現在、TRONは提携予定の巨大企業の名前を公開していません。
巨大企業の名前により、ホワイトペーパーの件を払拭し、更に時価総額(1月半ば時点では13位に位置付けている)を伸ばすのか。
それとも、ユーザーの期待を裏切り、失速という結果に陥るのか。
もちろん提携先だけでなく、今後のプロジェクトの進捗にも注目でしょう。

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