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  • 2018/05/11
  • コイン東京編集部

リップルコインの噂の真相はいかに?!提携の噂と現時点で提携している世界大手企業まとめ

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【海外ニュース】最近憶測が飛び交う仮想通貨リップルXRPとGoogle Payの提携の”実現性”と”今後の価格への影響"は?

【Google Payの実装】
リップル社はすでに、ブラジル、インド、中国などの新興市場の企業と提携してきました。世界最大の技術を持つ企業と提携することで、国際送金の分野で存在感を発揮し続けています。グーグル社のアンドロイドは、最大のライバルであるアップル社と比較して手頃な価格なので、そのスマートフォンやタブレット端末についてより多くのユーザーに利用される可能性が高いと言えます。

効率的なグローバル決済システム

リップルの技術は現在、世界最大の金融機関の多くに実装されています。開発チームは長い時間をかけて市場の隅々まで手を広げてきましたが、次の狙いをグーグルに定めているようです。

専門家は、グーグル社でのリップルシステムの実装に関する憶測が真実とされれば、XRPの価格が少なくとも600ドルもの高値に達すると予測しています。グーグル社は過去10年間に同じIT分野の新興企業に投資してきました。リップル社の主要プロダクト「リップルネット」の速くて安い国際送金の導入は、技術的な巨大な企業グーグル社にとってもサービスの合理化に寄与する非常に価値のある取組みです。

見込み

両社は相互に補完する技術を提供できる関係なため、パートナーシップの可能性は高まっています。投資家にとって現在はXRPを購入しておく最良のタイミングであると考えられます。たとえそれが600ドルもの高価格水域には達しないまでも、年末までに投資家が十分な利益を上げるチャンスはあるでしょう。

リップル(XRP)がコインベース取引所に上場!? コインベースの大幅人員増加と、リップルCEOとのTV共演で噂が立つ

コインベース社が今後3ヶ月間で従業員を500人にする計画に関連して、90人の新規従業員が3月5日月曜日に業務を開始するというニュースが、仮想通貨界隈で話題になっています。

これほど多くの人員を追加することで、多くのことが推測されます。まず、コインベース社が顧客の要求を処理しきれないことを示していると言えます。同社が最近の連邦政府の追及に多くのスタッフが対応していると推測されます。しかし、リップル(XRP)ホルダーは、この人員増加は、コインベースにリップルが上場する可能性を示唆するサインであると期待しています。

コインベース社に約100人の新たなサポートスタッフが席についた翌日の火曜日に、リップル社のCEOでリップルプラットフォームの共同設立者Brad Garlinghouse氏がコインベース社COOのAsiff Hirji氏とCNBC局のテレビ番組「ファースト・マネー」に参加します。

コインベースの取り扱い通貨

現在、コインベースで売買できる仮想通貨は5種類です(BTC、ETH、LTC、BCH、ETC)。5種類のうち、リップルよりも高い時価総額の通貨は3種類だけです。このことは、仮想通貨のコミュニティから多くの批判を受けていました。

コインベース社は2011年から原型が存在していましたが、ビットコイン投資家に保険サービスと保管用の金庫サービスを開始したことで、2014年に名を広めました。コインベース取引所は、2018年までに32カ国で取引可能としている他、190カ国で仮想通貨ウォレットが利用できます。クレジットカードを使用して仮想通貨の購入を許可したことも踏まえると、取引所GDAXがビットコイン取引量が最も高い理由が容易に理解できます。

CNBC、リップル、そしてコインベース

CNBCの番組「ファースト・マネー」は月~金曜日の東部時間(EST)午後5時に放送されています。ニューヨークのタイムズスクエアにあるナスダック社のスタジオで撮影される番組です。通常、ファストマネーはウォール街の投資に関連する情報やインタビューを提供しているので、Garlinghouse氏やHirji氏のような仮想通貨の出演は特異なことです。

ウォールストリートは、仮想通貨と特別な関係があります。例えば、銀行はバンク・オブ・アメリカのような投資家報告書で、ビジネス上の脅威として仮想通貨を言及しています。しかし、銀行へのあらゆる脅威は、仮想通貨への利益です。仮想通貨がファストマネーのような主流の金融ニュース番組で多く取り上げられる事は、仮想通貨投資家にとってポジティブに受け取れます。

Amazon(アマゾン)がリップル社との提携を計画!?ニュースの信頼性は?

世界最大のECサイトの1つAmazon(アマゾン)社がリップル社との提携を計画中であるとメディアで報じられました。提携が実現すれば、XRPトークンの価格の増加だけでなく、アマゾン社にとっても、手数料の低価や新規ユーザーにXRPを販売することで利益を得られる可能性があります。

アマゾンにとってのメリットは?

Ethereum World Newsは、アマゾンはリップルのXRPトークンの発行枚数と在庫が多く、取引手数料が安い点に着目していると報じています。アマゾンのECサイトでは手数料(ドル)を固定して請求しているため、リップルの送金手数料の仕組みがドルのコストを下げる要因となる可能性があります。リップルの価値が高まると、それに伴って送金手数料は減少します。こうした構造にアマゾンが注目することは不思議なことではありません。

ニュースの信頼性は?

しかし、この報道の信頼性はまだ低いと見たほうが良いでしょう。アマゾンは明確な声明を出しておらず、同社内でこの件について肯定的な情報源も見つかっていません。それでも多くの批評家が両社の提携をポジティブに捉えています。アマゾンは一部の仮想通貨関連のドメインを取得していたので、こうした提携も企業発展の一つの要件と言えるでしょう。注意深く監視する必要がありますが、近い将来大きな変化が起こるとは予想できません。

現在のリップル(Ripple/仮想通貨XRP)の主要提携先をまとめましたー3月4更新

【リップルネットワークとは?】
リップルネットワークではブロックチェーン技術(分散台帳技術)を基盤として、銀行や企業間、顧客などの国際送金を効率的かつ安全に実行するためのシステムを提供しています。リップルのネットワークを利用すると、従来のシステムに比べて大幅にコストカットすることが可能です。さらにXRPで送金すると、合わせて60%ものコストの削減になると言われています。

リップル社の国際送金ネットワーク(リップルネット)に接続する方法は銀行向けにxCurrent、送金業者向けにxRapid、一般企業向けにxViaの3種類があります。これがリップル社が運営する、ブロックチェーンを基盤とした国際送金ネットワークです。

このうち実際に仮想通貨XRPを利用するのはxRapidです。

世界最大手企業との提携

現在リップルは国内外合わせて、数えきれないほど多くの企業とすでに提携をしています(その数100社以上)。この度は、その中でもビッグネーム企業をまとめました。

海外(送金サービス系)
・Cuallix・・・メキシコの大手金融サービス。
・MoneyGram・・・アメリカ大手の国際送金サービス
・Western Union・・・アメリカ大手の決済サービス。
・IDT Corporation・・・大手通信サービス
・MercuryFX・・・大手両替サービス
・Lianlian Pay・・・1億5000万ユーザーが登録する中国で4番目に大きい決済サービス。
・UAE Exchange(UAEエクスチェンジ)・・・アラブ首長国連邦のアブダビに本拠を置く世界最大の送金業者です。
・アメリカンエキスプレス・・・大手クレジットカード。
など

海外(バンク系)
・イングランド中央銀行
・インドネシア銀行
・シンガポール金融管理局
・インド中央銀行
・サウジアラビア中央銀行
・スペインサンタンデール銀行
など

国内
・三菱東京UFJ銀行
・SBI
・三井住友銀行
・みずほ銀行
など

リップル提携のまとめと将来性

リップルは非常に多くの企業や銀行と提携しており、益々期待がかかっています。またその提携先とのプレジェクトで『XRP』が使われるかどうかも注目されています。『XRP』が実際に使われることが決定した場合は、価格に影響する可能性が高いでしょう。

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