COIN TOKYO

  • 2018/08/09
  • 2018/08/09
  • コイン東京編集部 アオ

イェール大学の調査レポート「ビットコインの勢いと関心は1~2週間後の価格に反映する」

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水曜日、米証券取引委員会(SEC)によるビットコインETF(上場投資信託)の承認判断を延期するという発表の後、ビットコインの価格は12%低下しました。コインマーケットキャップによると、ビットコインは9日午前に699,300円で取引されています。

「潜在的な予測変数を公式化」

過去を振り返ると2017年は1,000ドル(11万円)以下で開始して、2017年12月には19,000ドル(220万円)を超えました。平均的な投資家にとっては、ビットコインの価格がこれからどちらの方向に向かうのか、判断することは不可能に思えます。

6日、イェール大学の2人の経済学者は、過去の価格パターンを分析した新しい論文を発表しました。著者の経済学者アレ・ツィビンスキー教授と経済学博士ユークン・リゥ氏は、「仮想通貨の回復について、潜在的な予測変数を公式化」することを目的に、ビットコイン、リップル、イーサリアムの過去の価格データを分析・調査しました。(リップルとイーサリアムは2012年と2015年から、ビットコインは2011年から2018年までの価格データを調べました。)

過去のデータは投資の将来の展望を保証するものではなく、2人は財務アドバイスを提供していません。しかし、その論文はビットコインの次の動きを予測するために有意義な、2つの要因を示しています。

1、モメンタム効果

最初の重要な要因はモメンタム(勢い)です。ビットコインの価格が1週間以上急激に上昇した場合、次の週にも引き続き増加する可能性が高いと述べています。

「モメンタムは実際には単純なものです。価格が上向いた場合、平均的に上昇し続け、価格が落ちれば、引き続き下がります。少なくとも短期間では。」

モーメンタムは、株式、債券、通貨などの主流の資産でも定説化されており、このパターンは仮想通貨でも当てはまると述べています。

実際、過去最高の戦略を考えるとすれば、「ビットコインの価格がすでに急激に上昇した後に購入(1週間で20%急上昇)し、購入してから7日後に売却する事。」であると結論づけています。

この戦略について「我々が調査していた期間に、投資家は11%の収益を上げていたであろう。」と説明しています。論文によれば、モメンタム効果はビットコインにより顕著だが、イーサリアムやXRPにとっても統計的に有意であると指摘しています。

2、投資家の関心効果

次に、投資家によるオンライン検索数や投稿数を測定した、仮想通貨に関する関心とハイプ(誇大宣伝)の量が価格変動の重要な予測因子であると主張しています。

グーグルトレンドのビットコイン検索の分析を見ると、「週間リターンで見ると、グーグル検索数は統計的に1週から2週先のリターンを予測反映している」と結論づけています。これは、ビットコインの検索数の増加が、数週間以内の価格増加の指標であることを意味しています。

リップルの場合、「グーグル検索数は統計的に有意に1週先の利益を予測反映する」とし、イーサリアムでは「グーグル検索数は統計的に有意に1週、3週、および6週先の利益を予測反映する」と述べています。

ツイッターのビットコインに関する記事の数も投資家の関心を集めました。過去のデータを見ると、「ビットコインという単語のツイッター投稿数の標準偏差で1ポイント増加すると、1週間後のビットコイン価格に2.50%の増加をもたらす。」と、報告書は述べています。

また、否定的な投資家の関心が価格の停滞を予測する場合もあります。「ビットコイン・ハック」というフレーズの検索が増加すると、価格の低下が予測されました。

しかし投資を検討するときは、国際的な規制などの外部要因は常に仮想通貨市場に影響することを覚えておくことが肝心です。

ツィビンスキー教授は以下のように述べています;

「すべてのことが起こり得ます。我々が見つけた統計パターンは激変するでしょう。明日のビットコインが規制当局によって禁止される可能性もあれば、完全にハッキングされる可能性もあります。多くのことを考慮すべきです。」


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