• 2018/12/08
• 2018/12/08
• コイン東京編集部 コイン東京編集部

米コインベースがリップル（XRP）、イオス（EOS）など31種類を模索すると表明

31種類の新しい暗号資産の模索

サンフランシスコに本社を置くコインベースは、カルダノ（ADA）、ネオ（NEO）、テゾス（XTZ）などの31種類の資産の追加サポートを模索しています。

コインベースによれば、「新しい資産を追加するには、テクニカルとコンプライアンスの両方の観点から十分な模索作業が必要」と、現段階では検討されているすべての資産の上場を保証するものではないと留意しました。

コインベースはまた、一部の資産は売買する顧客向けにのみサポートされ、サードパーティのウォレットを使用した外部送金に対応しない可能性がある事を付け加えました。

規制に準拠するコインベース

コインベースはアカウント数の点で世界最大の暗号通貨取引プラットフォームで、2,000万口座を有しており、米国の各州の規制に完全に準拠しているとされています。公式サイトによると、ニューヨーク州の「Money Transmitter License（送金事業者」、「仮想通貨ライセンス」を始め、膨大な数のライセンスが公開されています。

リップル（XRP）の一部の投資家は、米国で最も人気が高くフィアット（法定通貨）で取引できるコインベースへの上場を期待すると同時に、不満を持ち続けていました。同社はBATや0x（ZRX）など、より小規模なICOトークンを上場させ、さらには、匿名取引に利用できるジーキャッシュ（ZEC）のような、法的に不確定要素を含むコインでさえ上場させてきたからです。

9月にコインベースは、上場審査プロセスの見直しを発表しました。各州の規制管轄に準拠した上で、多様な資産が提供されるようになると述べました。つまり、一部の資産は現地の規制が明示的に禁止しているか、合法性が不明確な場所では取引できません。

"模索"は "上場"と同義ではなく、またコインベースは、「Coinbase Pro」と「Coinbase.com」の二つのラインがあり、全ての資産が一様に上場できるわけでは無い様です。同社は一部の暗号通貨が限られたサポートしか受けられない事を示唆しています。

それでも、コインベースが少なくともリップル（XRP）のプラットフォームへの追加を評価しているという事実は一つの進展です。コインベースは、基本的に規制上明確なコインのみを、上場することで知られています。

一部の投資家は、XRPトークンがブロックチェーンのスタートアップRipple社が不当なICO（イニシャル・コイン・オファリング）を通じて発行した未登録証券であると提訴しました。しかしRipple社はそうした主張を否定し、現在までにほとんどの訴訟で有利に対処しています。

リップル CEOがコインベースにXRPの上場を要求「仮想通貨XRPは有価証券ではない」

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