• 2021/01/20
• 2021/01/20
• コイン東京編集部

ビットコイン相場の転換点となるのか？米ドル相場にみられる怪しい動き！

ビットコイン相場の動きが重い

安値と高値をことごとく切り上げてきたビットコイン相場ですが、1月早々に史上最高値（435万円台）を付けて以来、その流れにストップがかかっているようです。

コロナ禍の中での未曽有の金余り相場において、爆上げ相場となってビットコイン、買えば儲かるという状況が続いていましたが、ここへきて何やら重たい動きとなっています。

爆上げ相場はまだ続いているのか、それとも調整期間に入ったのか、あるいは暴落相場の始まりなのか？

何があっても不思議ではないビットコイン相場、今後どうなっていくのでしょうか？

ビットコイン相場を見るには、ビットコインだけではなく、米ドル相場、株式相場、金などの貴金属相場を参考にするのが重要ですが、1月第3週、他の市場では不思議な動きが起こっています。

米ドル相場におかしな動き

2020年に始まったビットコイン相場の第2波？この爆上げ相場の最大の要因は何でしょうか？

ブロックチェーンなどの次世代テクノロジーでしょうか？あるいは、決済通貨としてのビットコインの信頼性でしょうか？

おそらくは、間違いではないにせよ、これらの理由ではここまでの大相場とはならなかったでしょう。ブロックチェーンが素晴らしいテクノロジーであることは事実ですが、まだまだ普及しているわけではなく、ビットコイン自体それほど使われているわけではありません。

奇しくもコロナとともに始まったかのようなタイミングの今回のビットコイン大相場の最大の要因は、コロナによる世界各国の緊急経済対策による未曽有の金融緩和策、つまり、世界的な金余り状況です。

コロナ不況に対する金融緩和策として、各国の通貨が大量に市場に出回っているのです。

さらに、世界中で猛威を振るい続けている新型コロナウイルスに対して、市場では今後も更なる金融緩和策が期待されており、そのため株式市場や仮想通貨市場では爆上げ相場が続いているのです。

バブルと簡単に言ってしまえばそれまでですが、世界最大のマーケットである米国市場では2008年のリーマンショック以降、バブル相場が続いているのです。

バブルとは、下落してから初めて分かるのであって、資金の需要と供給のバランスが適正であるならば相場は続いていくのです。

基軸通貨ドル相場に変化が？

コロナから始まったといっても誰も反論できないと考えますが、ビットコインは昨年12月、コロナが武漢で発生したといわれるそのタイミングで年初来安値を付け、2020年早々から上昇トレンドを形成します。

そして3月のコロナショックでは、一時40万円台までうられるものの、そこから大反発し何と2017年12月の大天井をも大幅に更新していくことになります。

それでは、米ドルはどう動いていたのでしょうか？

チャートを確認してみましょう。

チャートは、ドルインデックス（DXY）の週足チャートです。

見ての通り、ビットコイン相場とほぼリンクして動いています。もちろん、米ドルの動きにビットコインが追随しているのです。

このチャートは、依然として世界の基軸通貨である米ドルが金融市場に対して、大きな影響力を持っていることを示しており、コロナショックによる世界的な金融緩和策により、大量の米ドルが発行されているのが見て取れます。

つまり、米ドルが大量に発行されることで、ドルの価値は減少し続けることになり、現金（ドル）として保有することを嫌った機関投資家やヘッジファンドが、株式市場や商品市場、仮想通貨市場に資金を移しているという図式です。

この米ドルの価値が減少し続ける限り（金融緩和策が継続される限り）、株式市場や仮想通貨市場は上昇し続ける、このような思惑が現在の投資市場で形成されています。

それは逆に言えば、ドルが反転して買われるような事態になると、株式市場や仮想通貨市場は暴落する危険性があるということです。

ただし、前述しましたように、リーマンショック以降の米国市場では、バブルが崩壊するといわれながら早12年以上が経過しており、一時的な暴落はあるにせよ、都度最高値は更新されてきているのです。

この12年間の安心感が、現状の相場を持たせているとも考えられますが、いつの日か崩壊する可能性も多くの投資家が頭に入れているのです。

そんな状況下、2021年1月第2週から米ドルの動きが変化しつつあります。

さすがに、2020年は下落し続けただけに、米ドルの反発があっても不思議ではないところです。

もちろん、米国の金融政策が直近で変更されるとも思えませんが、ワクチンは開発されていますし、コロナ感染が春から夏にかけて収束していくと予測すると、それを相場が先読みしているのかもしれません。

いずれにせよ、大なり小なりドル買いが進みそうな状況となっており、株式市場やビットコイン相場にも注目が集まります。

気になる米国国債のイールドカーブ

米ドルの価値が減少すると株式やビットコイン相場が上昇します。逆に、ドルが買われる、すなわち、米国の長期金利が下落すると株式市場やビットコイン相場も下落します。

機関投資家やヘッジファンドは、米国の金利がどうなるのかによって、株式相場やビットコイン相場に資金を流入しています。

現時点では今の相場がバブルかどうかはわかりませんが、仮に暴落するようなことがあるとすると、その前には必ず米国金利が動きます。

中でも、特に注目されるのが「イールドカーブ（利回り曲線）」と呼ばれるもので、一定数の債券について、満期までの利回りと満期までの期間の関係を示す折れ線グラフです。

このイールドカーブが重要なのは、そのグラフの方向性が将来の金利の上昇あるいは下落を教えてくれるからです。

前述のように、コロナ禍の中では当面金融緩和政策が取られますが、FRBの金利は短中期国債の利回りには大きく影響しますが、長期国債の場合には価格が上昇すると市場金利は下落してしまいます。

右肩上がりの方向にあったイールドカーブが、ここのところの米国長期債が買われ短中期国債との利回り格差が小さくなり、右肩上がりの方向からフラットの方向に動き出しています。

リーマンショックやバブル崩壊の前には、このイールドカーブがフラットの方向に動いており、機関投資家やヘッジファンドは敏感に反応することになります。

長期金利と短期金利の差が縮まるということは、株式市場や仮想通貨市場に流入していた資金が債券市場に戻ってくることを意味します。

特に、史上最高値を大きく更新しているビットコイン相場では、イールドカーブの少しの変化でも大きな価格変動を引き起こしてしまいます。

株式市場にも変調が？

米ドルの動きは、株式市場に大きな影響を及ぼします。

そもそも、リーマンショックの際には大規模な金融緩和策で難局を乗り切ったという事実があり、今回のコロナショック以降の経済運営についても、これで乗り切れるのではという期待があります。

ただし、ドルが買われると株式市場やビットコイン相場は大きく下落する可能性が高く、先週末のように一時的なドル買いにも過敏に市場は反応します。

最近の株式市場は先物主導と言われるように、先物取引やオプション取引とともに相場が動いています。

気になるのは、1月に目先の高値をつけた場合には3月のメジャーSQまでは安くなりやすいという傾向があることで、そうなると、ビットコインの18か月周期との関連から、ビットコインも1月の435万円台が当面の高値となる可能性が出てきます。

ニューヨークダウのチャートを確認しておきましょう。

ニューヨークダウの週足チャートです。

ニューヨーク市場はすでにチキン相場と呼ばれているようで、「上がるから買う」という状況が続いており、上昇しなくなると一気に売り物が膨らむ可能性もあります。

2021年1月第3週にニューヨークダウは高値を更新したものの、ドルが買われたことから急落しています。

1月の第3週がタイミング的に42週という一目均衡表の時間論における「基本数値」「対等数値」を両方を満たしていることも非常に気になります。

ビットコインは1月8日に、ニューヨークダウは1月14日に史上最高値を更新しています。

いずれも、近いうちに史上最高値を更新しないようだと、3月第2週の株式のメジャーSQにむけて調整期間となる可能性があります。

1月20日は要注目日

ひょっとすると、2021年1月20日（米国時間）は歴史に残るような1日となるのかもしれません。

1月20日はバイデン新大統領の大統領就任式の日ですが、日本では考えられないような厳戒態勢が引かれているようです。

日本では何故かほとんど報道されることがありませんが、バイデン氏の大統領就任について未だに米国世論は大きく分かれているようで、無事に就任できるのかどうかさえ危ぶまれています。

「テカセムの呪い」という西暦20年の倍数の年に選出された大統領には災難が起こるという話が人気を集めていますが、1月20日に何らかの動きがある場合には、株式相場やビットコイン相場にも大きな影響を及ぼしそうです。

無事に大統領就任式が執り行われるようにと願うばかりですが、投資家としては無視できないイベントとなります。

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